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ジャパネット テレビショッピング 代替とは？

代替医療（だいたいいりょう、alternative medicine） とは、「通常医療の代わりに用いられる医療」という意味が込められた用語である。代替医療は「補完医療」「相補医療」とも呼ばれる。米国でも日本でも学会等正式の場では「補完代替医療」(Complementary and Alternative Medicine:CAM)の名称が使われることが多いようである。通常医療と代替医療の二つを統合した医療は「統合医療」と呼ばれる。
代替医療を全て分類しきることは困難であるが、以下の4つのタイプに大まかに分類することが可能であろう。
伝統中国医学、気功、アーユルヴェーダ（インド医学）、ユナニ医学（イスラム医学）等、数百年以上の長きに渡り、それぞれの国で多くの伝統医師により研究・継承されてきた歴史・伝統があって、奥深さや広がりを伴った体系を持っており、各国の国民の健康を長らく支えてきた実績のあるもの。近代以降、“西洋医学”が前面に出てくるまでは、むしろこちらが主流であったもの。
国家的な広がりまではなく、小集団によるもの。歴史があるものも、最近登場したものもある。アメリカで発祥したカイロプラクティック、オステオパシーなど。
食餌療法の延長として、効果を期待するもの。特定の食事、食事法のこともあれば、食事成分のこともある。食事成分の場合、完全に同一成分の錠剤を摂取しても保険制度を利用すれば通常医療という位置づけになる。
西洋医学の医師によって研究され、一部では用いられた例はあったとしても、まだ大半の医師からは標準的な治療としては認知されていないもの。
欧米の先進国において代替医療の利用頻度が急速に増加している[1]。1990年代以降に代替医療への関心が高まっており、さらに代替医療の科学的研究に大きく予算が配分され政策として実行されてきた。
1993年、デービッド・アイゼンバーグ博士（ハーバード大学代替医学研究センター所長）は、アメリカ合衆国国民の代替医療の利用状況についての調査報告を発表した。この調査は、この研究センターが研究している16種類の代替医療に関してのみを調査対象にしていた。にもかかわらず、利用状況は医師らの予想をはるかに超えていた。
1990年時点で、これら16種類の代替医療を受けたアメリカ国民は、全国民の34%に達していた。代替医療の機関(治療院、ルーム等)への外来回数はのべ4億2700万回に達していた。この数は、かかりつけ開業医への外来3億3800万回を超えるものだった。当時は保険会社はまだ非西洋医療に保険を適用していなかったので、代替医療の利用者は自分で費用を負担してでも進んで代替医療を利用しようとしていることがわかる。
1997年の調査では、代替医療への外来回数は6億2900万回になり、90年の調査時のおよそ1.5倍に増加した。
調査前、医師の大半は、「代替医療の利用者は教養のない人たちだろう」と想像していた。ところが調査の結果判明したことは、その反対で、代替医療は大学以上の教育を受けた教育水準の高い人たち（アメリカで言えば中〜上級レベルに当たる）に多く支持されているという事実である。アメリカでは（現在の日本とは異なり）健康保険の入る入らないは個人の選択であり自由であるので、これは、高学歴で高収入で健康保険に加入している率が高い層が代替医療を支持している、ということも意味している。
中国医学の針など、最近では迷信と信じられたいくつかの代替医療の効果が医学的に証明されるにいたってその一部が病院での医療に取り込まれだしている。日本、韓国、中国などでは正規の病院で漢方薬が処方される。アメリカでも10を超える州で医学的に効果の証明されたものには保険が適用されている。ただしレイキ、ホメオパシーなど現在でもその効用が実証されていないものは除外されている。
1992年、国民の利用関心を背景としてアメリカ国立衛生研究所(NIH)に、アメリカ国立補完代替医療センター(NCCAM)が設置された。 当初の年間予算は200万ドルであったが、現在では1億ドル以上の予算が割り当てられている[1]。 全米の医科大学・医学ラボ等での代替医療研究を振り分け、政府予算も割り当てられている。2000年には、ホワイトハウスに補完代替医療政策委員会が設置される。代替医療の教育について、全米の医学生が少なくともひとつの代替医療を並行して学べる体制を各医学部が備えていることが望ましいとして、国立衛生研究所では公式に推奨している。そのような代替医療教育体制は全米の医科大学の50%以上で既に実施されている。1998年の段階でも、全米125医学校中75校が非西洋医療の講座・単位を持つようになっていた。医学生の側も80%余りが代替医療を身に着けたいとアンケートに答えている。
ジョージタウン大学は代替医療教育において初めて正規課程(修士課程)を定めた学校であり、国立衛生研究所が目と鼻の先にあることもあり、多くの代替医学研究がされている。また、アリゾナ大学の医学教授アンドルー・ワイルにより西洋医学による医療と代替医療とをあわせた統合医療が教育実践されている。
食事療法や健康食品の使用についても、特定の疾患では注意した上で容認するというガイドラインがある[1]。食事療法や健康食品のような分野は代替医療の中でも研究が行われにくいために、エビデンスが少ないと報告されている[2]
1991年、イギリス保健省は、医師が効用が医学研究者によって科学的に証明された代替医療の場合は治療家を雇用することが保険適用できることにした。
2004年3月、西洋医学や中医学による鍼灸とハーブ療法の治療について資格制度ができることになった[3]。これは英国保健省とチャールズ皇太子のThe Prince of Wales's Foundation for Integrated Health が制度化に向けてすすめてきた[3]。
日本において代替医療を扱っている学会の代表的なものは日本補完代替医療学会であるが、同学会では代替医療を［現代西洋医学領域において、科学的未検証および臨床未応用の医学・医療体系の総称］と定義している（外部リンクの同学会ウェブサイトより引用）。
西洋医学であれ、東洋医学であれ、その他であれ、臨床的実証の有無とは無関係に、“通常医療”、“代替医療”という言葉は割り振られている。
具体的には、中国の漢方薬や鍼灸、日本の指圧や柔道整復、インドのアーユルヴェーダのような伝統医学、また、ホメオパシー、マッサージ、オステオパシー、アロマセラピーやカイロプラクティックのような欧米にルーツをもつ手技療法、さらに各種療術、民間療法や宗教的なヒーリングまで、基本的に薬品投与や外科手術に頼らず、自然治癒力を促進させるような体系のありとあらゆる治療法が含まれる。
これらの中には鍼灸・推拿・漢方のように長い歴史を持ち、経験的に医療効果の見込め、最近では科学的実験・調査にとってその効用がちゃんと確認された療法もある。しかし、針灸のように効果が確認されてもその仕組みはいまだ解明されていないもの。また、これらの医療ではいまだにしばしば科学範囲外の迷信的な諸前提（気、経絡など）を何らかの形で含むものが多い。また一方で、実際に臨床試験において偽薬的効果しか見られない治療法も存在し、代替医療内でも臨床試験によって効果が証明されたものとされないものの区分けが存在する。
しかしながら、鍼灸・漢方といったような代替医療にもエビデンスを主体にした考え方も出てきており、また、WHOが1996年、鍼灸における適応疾患を起草したり、1997年NIHの鍼治療の合意形成声明書が発表されたりし（このセンテンスはNCCAMの鍼治療レポート 英語を参照）、西洋医学の補完代替医療へのアプローチも進んできている。
また、イギリスにおけるリフレクソロジーのように、数年にわたる実データの蓄積を含む正規の科学的な検証を経たうえで、議会の承認を経て正規の保険医療に組み込まれ成果をあげているものもある(日本においてはまだ「代替医療」扱いである)。「代替医療」という用語ですべてをひとくくりにして頭ごなしに否定しまい、個別に検証してゆくことを放棄してしまうと、本来なら科学的な見地から採用されるべき治療法、それによって実際に恩恵にこうむることができるはずの患者の権利まで抹殺してしまうことになりかねない。患者の立場からは、医療利権の競合の中で治療法が恣意的に取捨選択されてしまうのではなく、あくまで効果が科学的に検証されるのか否定されるのか、という実データ、EBMの観点にもとづいて、個別的に、細やかに治療法が比較され採用されてゆくことが求められている、という声がある。
補完代替医学の看板を掲げつつも始めから患者を騙して金を巻きあげようとする目的で行われているものも少なからず存在しており、しかし素人目には、正しいのかどうか判断がつき難いという大きな問題を孕んでいる。
米国には国民皆保険制度はなく、医療費が高額なこともあって様々な補完代替医療もまた健康維持や軽度の疾患からの回復のために活用されている。そのため、米国政府は補完代替医療の有用性を検証研究するため、米国NIHの下部組織として国立補完代替医療センター（NCCAM）を設立した。
必ずしも急いで外国の後追いをする必要は無いが、海外では効果が無いとされている治療をいつまでも続けていたり、逆に、効果が在る事を実証された治療(WHOが承認しているカイロプラクティック等の医療)が導入されないなど、厚生労働省の対応は遅い。
日本において代替医療を紹介する出版物の広告は新聞や雑誌の広告において大きなシェアを占める。そのため代替医療に対するマスメディアの批判は鈍りがちである
代替医療を受けたことによる被害も出ている。金銭的な被害や後遺症が出たり、死亡した例や高額な医療費により家庭が崩壊したという例もある。また、破壊的カルトが入信の手段として代替医療を行っている例もある[4]。
日本では健康ブーム（健康信仰）の高まりの中、急速にこの分野の商品・サービスが、広がりをみせているが、有効性の検証は必ずしも進行していないのが現状である。
しかし、近年の中国製ダイエット茶による死亡事件等発生などを受け、日本政府も2003年度からは健康増進法改正等、規制の強化に乗り出す動きにある。
^ a b c d e 「がんの補完代替医療ガイドブック-厚生労働省がん研究助成金研究」 日本補完代替医療学会、2006年4月。
^ ウェンディ ウェイガー『がんの代替療法―有効性と安全性がわかる本 ハーバード大学の研究グループによる最新報告』ISBN 978-4879545183。
^ a b 直本美知 「英国におけるCAMの現状と鍼およびハーブ療法の法律規制」『全日本鍼灸学会雑誌』、第54巻4号、2004年、636-641頁。
「がんの補完代替医療ガイドブック-厚生労働省がん研究助成金研究」 日本補完代替医療学会、2006年4月。
[ 代替参考サイト]　 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BB%A3%E6%9B%BF%E5%8C%BB%E7%99%82

ジャパネットたかた 代替医療 - Wikipedia