ジャパネットたかたcm ソング

ジャパネットたかたcm ソング ラジオ

ジャパネットたかた ラジオとは？

この項目はその主題が日本に置かれた記述になっており、世界的観点からの説明がされていない可能性があります。ノートでの議論と記事の発展への協力をお願いします（Template:国際化）。
この項目ではラジオ放送およびそれに関連する事柄について記述しています。 ラジオ放送およびそれに関連する事柄 のその他の用法についてはラジオ (曖昧さ回避)をご覧ください。
ラジオ (Radio)  聞く（ヘルプ・ファイル）とは、英語で、電波や無線や放射線を指す言葉である。 無線分野では、送受信技術全般を指している。
ラジオ放送 - 電波を使い、音声や音楽を不特定多数のために放送するしくみ（本項）。画像や動画が伴う場合にはテレビと呼び、ラジオとは呼ばれない。
ラジオ技術 - 電波を用いて行う無線送受信の仕組み、無線技術、あるいはそのための電気技術一般。同タイトルの雑誌はオーディオ専門誌である。
本項目ではこれらの中から、日本国内で通称化されている「ラジオ」放送全般を扱い、「ラジオ」受信機にも簡単に触れる。
会話や音楽などの音声信号を、電波を使って不特定多数のために放送するしくみ。いくつかの方式があるが、最も歴史の長いのは振幅変調による中波放送で、基本的な方式は100年間も変わらず、現在でもラジオの主流である。この方式および受信機は一般に「AM放送」「AMラジオ」と呼ばれる。また周波数変調による超短波ラジオ放送も広く聴取され「FM放送」「FMラジオ」と呼ばれる。本項目でも特筆しない限りこの呼び方を用いる。
テレビと異なり、送信システムは比較的簡単な構造で、仮に地震などで放送局が破壊されても、肩に担げる程度の大きさの小型送信機からの放送も可能で、極端に言えばマイクロフォンと送信機さえあれば放送可能である。これを活かし、災害発生時には臨時ラジオ局が開設されることがある。一部のラジオ局ではこの特長を利用し、自分以外の局員が全員操作できない状態になっても、一人いれば、全てを遠隔操作して放送が続けられるようになっているという。
また、特にAMラジオは受信機の構造も簡単なため、乾電池で動作する小型の物が安価で購入可能で、安いものでは100円程度からある。電波が到達する範囲・時間内であれば、いつでもどこでも放送を聞くことができる。この特性を生かして、災害時の情報伝達手段として重要視されるようになっている。
電波に音響情報を乗せて送るためには、高周波の電波を低周波の音響信号で変調（modulation）する必要がある。変調方式の違いにより幾つかのラジオ放送方式が存在する。
周波数変調（FM） - 主として超短波以上の周波数で用いられる。周波数変調は振幅変調に比べ占有周波数帯幅が広いことがその理由のひとつである。
デジタル変調 - 衛星デジタル放送や地上デジタル放送ではテレビジョンだけでなく、ラジオ放送（音声放送）も行われる。
地上デジタル音声放送（地上デジタルラジオ）- 日本国外ではすでに本放送が開始され、日本でも2003年10月10日、東京・大阪で実用化試験放送を開始した。
また、放送に用いられる電波の周波数の違いにより分類することもできる。日本では、中波放送、短波放送、超短波放送の3種類の放送が行なわれている。
なお、極超短波以上を用いるラジオ放送は、世界のどこの国でも行われていない（電波の性質上不適当であるためと見られる）。
振幅変調（AM）による国内ラジオ放送である。 放送バンドの周波数は153 kHz〜279 kHz。 40kHzと60kHzの2つの周波数を使う電波時計の標準電波も、この放送バンド周波数からは外れるが、長波放送の一種である。
日本やアメリカではラジオ放送用としては利用されておらず、ロシアやヨーロッパのような高緯度地域で放送に利用される。これは送信機が簡単に製作出来る事、低出力で広大な地域に伝播させられるため。
日本では、長波ラジオ放送を受信できるラジオ受信機が少ない。そもそも長波放送が行なわれていないので一部の受信愛好家以外には需要もない。 日本では、ロシア極東地域のラジオ放送が比較的良好に受信できる。
振幅変調（AM）による国内ラジオ放送である。近距離向けの国際放送に利用される場合もある。日本で「AM放送」「AMラジオ」という場合は、中波放送を指して呼ぶことが国民の間では一般的で、AMによる短波放送は含まれないことが多い。
周波数としては南北アメリカ以外の地域では531kHz〜1602kHzの9kHz間隔ですべて9の倍数となっている。例えば、1134kHz〔東京・文化放送〕→1143kHz（京都・KBS京都）というように9kHz空いている。以前は10kHz間隔で、1978年11月23日国際協定時刻午前0時から現在の9kHz間隔となった。なお日本の場合、国際協定時の前日20時から24時に相当する午前5時から9時までは名目上は「試験電波」扱いで、本放送と同じ内容で番組を行った。現在でも、国際電気通信連合の規定する第2地域の南北アメリカ大陸は10kHz間隔のままである。
伝送周波数帯域幅が狭く、変調方式の特性としてノイズ等に耐性が弱い。特に送信所から遠い放送局、一部の家電品の近くや雷発生時に起きやすい。これは同じくAMを使用する長波・短波放送も同様である。また、FM放送に比べて低音質である。そのため、スポーツ実況中継・ニュース・交通情報などの情報を提供するような生番組やトーク番組が主に放送されている。位相変調を用いたステレオ放送も行われている。
放送局（送信所）から到達する距離が長いため、1つの都道府県内で放送を行う県域放送、複数の都道府県にまたがって放送される広域放送がある。ただし、原則は県域放送でも隣県の局が受信できる例も多く、さらには広域放送の地域なみに受信できたり、広域放送の地域より多く受信できたりする県も、青森県、静岡県、香川県、徳島県、山口県、佐賀県など多数ある。
日本におけるコールサインは、NHKの東京および拠点局ではJO*K（第一放送）かJO*B（第二放送）である。民間放送の親局はJO*R（主に先発局）かJO*F（主に後発局）である。このほかに民放の中継局にもJO*EかJO*W、JO*Oなどのコールサインがついていることがある。コールサインが付けられている中継局では、親局とは別に独自の番組を放送したり、CMを独自のものに切り替えることもある。
昼間は下部の電離層（D層）に吸収されるが、夜間のみ電離層（E層）が電波を反射するので、海外を含めて遠方のラジオ局が聞けるようになる反面、放送局同士の混信が激しくなる欠点がある。実際に、日本でも地域によっては夜間は韓国や中国の放送局の混信のため聞きづらくなる国内局もある。また日本でヨーロッパやアフリカの放送局が受信されたり、逆にヨーロッパで日本の放送局が受信されることもある。
本来「放送」ではない特別業務の局だが、AMラジオで受信できる特殊なものとして、高速道路等で路側のワイヤーからAM電波を漏洩させて付近の道路状況等を案内するハイウェイラジオ・路側放送などのサービスにも使われている。その多くは1620kHzを使用する。
これも「放送」ではないが、中波放送帯のすぐ上の1670kHz付近では、各地の港湾管理者・灯台などが海上などの気象情報（船舶気象通報）や海上交通情報を放送している。放送バンドから外れる周波数のため、昔の旧式のコイルとバリコンによるラジオでは放送バンドの誤差範囲に入り聴取可能だったが、現在の民生機においてこの周波数を受信できるラジオ受信機はソニーやicomの一部機種のみに限られる。
ラジオ放送としては、広域国内放送、国際放送用に使われる。日本では広域国内放送はラジオNIKKEI、国際放送はNHKワールド・ラジオ日本がある。
ラジオ放送用には変調方式は、振幅変調（AM）が使われる。SSBが使われるのは、一般聴取者向けの「放送」ではなく中継局への通信回線としての利用である。なお、過去には短波放送は全面的にSSBに移行するという案も出された事があるが、実現はしなかった。SSB対応受信機でないと復調できない。
最近、短波放送においても、ヨーロッパを中心として、「DRM」と呼ばれるデジタル放送を行う動きがある。日本では、今のところ短波放送をデジタル化する動きはない。
短波放送用の周波数は、2MHz〜26MHz。この間に、次のような放送バンドがある。ただし、実際には混信を避ける目的からか、これらの放送バンドの上端や下端を超えた周波数を使用している局もある。
120mバンド（中波）: 2300〜2495kHz - 赤道に近い熱帯地域で国内放送用に使われるため、俗にトロピカルバンドといわれる。
75mバンド: 3900〜4000kHz - 南北アメリカ大陸では利用できない。主として国内放送用。ラジオNIKKEIが使用。
49mバンド: 5900〜6200kHz - 国内放送・国際放送用バンド。ラジオNIKKEIが使用。冬に多くの放送局が集中する。
41mバンド: 7100〜7350kHz - 国際放送用バンド。南北アメリカ大陸では利用できない。局数はあまり多くない。
31mバンド: 9400〜9905kHz - 国際放送用バンド。短波放送のメインストリートといわれる。ラジオNIKKEIが使用。
25mバンド: 11600〜12100kHz - 国際放送用バンド。短波放送のメインストリートといわれる。
22mバンド: 13570〜13870kHz - 国際放送用バンド。開設されて歴史が浅いせいか局は少ない。
15mバンド: 18900〜19020kHz - 国際放送用バンド。開設されて歴史が浅いせいか局は少ない。
13mバンド: 21450〜21850kHz - 国際放送用バンド。太陽活動の活発な時期の遠距離伝搬用。
11mバンド: 25600〜26100kHz - 国際放送用バンド。太陽活動の活発な時期だけ使われる。遠距離伝搬用。
季節や時間帯によって電離層（主にF層）の働きが異なり、結果として放送が聞こえる場所が変わってしまう。冬場・夜間は低い周波数が良好に届き、逆に夏場・昼間は高い周波数が良好になる。太陽活動が活発になるとさらにこの傾向が強まる。このため、季節や時間帯によって、目的とする場所で放送が聞こえるように、放送に使う周波数を変える必要がある。
NHKは、海外に住む日本人向けに放送（NHKワールド・ラジオ日本）を行っており、世界中で聞こえるように、他の国の放送局で中継してもらったり、逆に他の国の放送を中継したりしている。また、ラジオNIKKEIの場合は、日本全国で聞こえるようにするため、複数の周波数を複数の場所を用いて放送するなどしている。
いわゆる「BCLブーム」の終焉で、短波ラジオの機種数は少なくなっているので、通信用受信機を導入している愛好家も多い。送信回路があるもの、つまりトランシーバーは、無線局免許がない場合、電波を発射できないように改造していなければ不法開設として罪に問われることがある。
周波数に超短波（日本では76-90MHz、諸外国では60MHz帯または87.5-108MHzのＶＨＦ）を使い、周波数変調（FM）を用いて放送されている。超短波放送とも呼ばれる。
1チャンネルの搬送波周波数間隔が100kHzあり、伝送できる周波数帯域が広く、S/N比が高く雑音に強いことやAM放送に比べて高音質のため主に音楽番組等が放送されている。 音声信号の最高周波数は 15kHz である（郵政省令「超短波放送に関する送信の標準方式」より）。
多重技術を利用して、音声多重放送（ステレオ放送）、文字多重放送（愛称・見えるラジオなど）が行なわれている。音声多重放送はすべてのFM局で常時実施されている。NHKの場合はラジオ深夜便の時間帯以外で放送されるニュース、緊急報道および高校野球中継はモノラル放送で、ほかは常時ステレオ放送（時報を含む）を行っている。
文字多重放送は、カーナビに渋滞情報などを提供する手段のひとつ（VICS）としても利用が図られ、光ビーコンや携帯電話による情報通信サービスなどとともに、全国のNHK-FMを通じてもデータ提供が実施されている。2007年時点で購入可能な新品の単体受信機は存在しておらず、一般に普及せず、一部のタクシーに装備されたにとどまる。そのため、NHK-FMが東京、大阪、名古屋など8都県のみ実施した、VICSデータ以外のニュースなどと、大阪のFM802、京都のα-stationなどで文字多重放送が終了した。現在はJFN系のFM局と東京のJ-WAVE、そして一部の独立局やコミュニティFMで実施されている。
使用周波数の特性上、放送局（送信所）から到達する距離が短いため、1つの都道府県内（県域放送）、あるいはさらに細かな中継所単位で放送が行なわれている。この特性を利用して、最近では地域に密着した情報を提供することを目的とするコミュニティFM局と呼ばれる、1つの市町村・特別区・政令指定都市の区を放送対象地域とし、空中線電力（出力）を20W以下で放送を行う形態もある。この変形として、地震などの大きな災害が発生した場合に、地域に密着した情報を提供するための臨時災害放送局も、FMラジオで開設される。
FM放送などのVHF帯電波を反射するスポラディックE層（通称「Eスポ」）と呼ばれる特殊な電離層が、春から夏頃にかけての日中に突然出現し、普段聞くことの出来ない遠隔地や外国のFM放送が受信することができる場合がある。
沖縄県のNHK・民放各局や富山県の北日本放送新川中継局において、中華人民共和国・中華民国（台湾）・大韓民国（韓国）・朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）からのAM（中波）放送の混信が夜間に特に激しいため、AM放送の中継局用にFM放送が使用されている。韓国側も、混信対策などを理由にAM放送の多くはFMでサイマル放送されている。これは「標準FM」と呼ばれる。
関東広域圏（一部地域を除く）とCS衛星放送では、大学通信教育を行う放送大学学園が大学教育放送を行っている。かつては東海大学が、保有していた実験局「FM東海」で通信制高等学校「東海大学付属望星高等学校」の授業番組を放送し、同局がFM東京（現・TOKYO FM）に移行してからも、平日の18時半〜21時に放送していたが、ステレオ音声とは別に専用受信機を用いて独立音声を多重する放送を経て、現在はCSのPCM音声チャンネルに移行している。放送大学と異なり、市販CS受信機では受信不可能で特殊チューナが必要。
2003年11月のauを皮切りに、携帯電話各社からFMラジオが聴ける携帯電話が発売されている。PHSではアステルからAT-15（東芝製）が発売されたことがある。
PSPやニンテンドーDSといったゲーム機でもゲーム機本体のバッテリーをエネルギーとして使用するFMラジオ受信装置が開発され、発売されている（ニンテンドーDS版は任天堂のライセンス商品ではない）。また、iPodにおいても近年チューナーが発売されており、携帯機器でのFM放送受信の手段は格段に進歩している。
現在の76〜90 MHzの周波数帯が設定される以前の1953年には新潟県長岡市をサービスエリアとする長岡教育放送が設立されたが、これは免許上は「業務局」。65.51MHzで1977年まで放送を続けた。
テレビ放送にVHF1chを使用している地域では86〜90MHzの周波数を使用できないが（86.3MHzのFMぐんまなど一部例外あり）、デジタル（地デジ）完全移行後は使用できるようになる。また、関西地方では1chを使用していないため、親局が88MHz以上のFM局もある。
東海道・山陽新幹線では、16両編成の列車でFM放送によるミュージックサービスを行なっている。番組は車両がJR東海とJR西日本のどちらの所有かで全く異なる。76.0MHzがクラシック音楽、76.6MHzが邦楽・洋楽のポップミュージックを流す「オーディオスペシャル」（東海）「ヒットソング」（西日本）、77.5MHzが「アーティストコレクション」（東海、ポップ音楽）「ザ・レールサウンド」（西日本、ポップ音楽や落語・講談・漫才などの演芸）、78.8MHzが「テキストいらずの英会話」（東海）「やすらぎのベストセレクション」（西日本、ヒーリングミュージックなど）、79.6MHzがNHKラジオ第1放送である。車内に入らずとも列車の近くに行けば聴く事は可能。
受信したものを増幅せず、鉱石検波器やゲルマニウムダイオード等で直接検波し、クリスタルイヤホン等で聴取する。
受信した周波数のまま増幅・復調を行う。戦前はほとんどこのタイプ。戦後は電子回路を理解するための電子工作で製作する程度の利用のみ。正帰還を用いた再生検波も広く用いられた。
ラジオ搬送波と復調後の音声の周波数帯域が異なるのを利用し、検波前の高周波増幅と検波後の音声増幅を一つの増幅素子で兼ねる方式。増幅素子には真空管やトランジスタ等を用いる。昔は高価だった増幅素子を節約するために考案された。原理的にはストレート、スーパーヘテロダイン共にレフレックス方式とする事が可能ではある。
受信した周波数を一定の周波数（中間周波数）に変換した上で増幅・復調を行う。戦中は規制されており、戦後に主流となる。
受信した周波数に近い高周波を発生させ、直接、音声信号を取り出す。近年、技術革新により安定して高周波を作り出すことが容易となり、中間周波数に変換する部品が省け小型化できるメリットから携帯電話などに盛んに用いられるようになった。
コイルと可変容量コンデンサ（バリコン）の組み合わせ、あるいは固定容量コンデンサと可変インダクタンス（μ同調器）の組み合わせで同調回路を構成するもの。大まかに振られた目盛りを頼りに選局する。昔から存在するタイプ。金属製のエアバリコンは生産が打ち切られ、現在入手できるのはポリバリコンのみ。
基準周波数を元に、一定ステップの周波数を合成して同調回路を構成するもの。高級機や薄型機に多く使われる。1970年代後半頃から登場している。
ビデオテープ〜タバコ位の大きさ。乾電池で動作可能。真空管時代にも電池管という電池で動作するミニチュア管やサブミニチュア管を使い、数十ボルト程度の積層乾電池を用いたものがあったが、消費電力の少ないトランジスタの登場により電池管ラジオは急速に衰退し、代わってトランジスタラジオが急速に普及していった。
多くは中波（AM 530-1605kHz）のみ、またはFMのみの製品で、安価な携帯ラジオやライトバン・トラックなどの商用車のカーラジオに多い。
中波+FMが多い。アナログチューニングの機器は76MHzから108MHzまで受信できるものが主流。FMステレオが受信できるものや、わずかではあるがFM・AMともにステレオで受信できるものがある。デジタルチューニングのうち、一部の携帯ラジオやラジカセなど90MHz以降が「テレビ（TV）1-3チャンネル」のようにチャンネルが決まっているものは海外では受信できない。なお、FM放送開始以前の1960年代前半までは中波+短波（3.9-12MHz）が多かった。
中波+FM+テレビの1-12チャンネルの音声が受信できる。以前は中波+FM+短波（3.9-12MHz）が多かった。
中波+FM+短波放送のバンド75-13mの各バンド、あるいは（長波〜）中波〜短波の150-530kHz-30000kHzを連続受信可能な、「ゼネラルカバレッジ」と呼ばれるもの。ラジオとしては日本ではソニーのみ。他に中国製の安価なものも存在し、日本ではホームセンターや大型量販店で販売される2000円程度のもの、アメリカなどで100ドル前後で販売されている（長波〜）中波〜短波連続受信可能なものが販売されている。他にはソニーのICF-890V（生産終了）や、一部のラジカセなどで中波+FM+テレビVHF（1-12チャンネル）+テレビUHF（13-62）というタイプも存在していたが、1-3チャンネルを除くVHFバンドとUHFバンドは2011年に予定されている地上デジタルテレビ放送への完全移行による地上アナログテレビ放送の終了で受信できなくなるため生産が打ち切られた。
無線での音声放送（ラジオ）を世界で初めて実現したのは元エジソンの会社の技師だったカナダ生まれの電気技術者レジナルド・フェッセンデン（Reginald Aubrey Fessenden 1866年〜1932年）で、1900年に歪みはひどいものの最初の通信テストに成功した。彼は引き続き、ヘテロダイン検波方式や、電動式の高周波発振器を開発してラジオの改良に取り組んだ。
1906年12月24日には、アメリカ・マサチューセッツ州の自己の無線局から、自らのクリスマスの挨拶をラジオ放送した。フェッセンデンはこの日、レコードでヘンデル作曲の「クセルクセスのラルゴ」を、そして自身のバイオリンと歌で“O Holy Night”をそれぞれ流し、聖書を朗読した。この放送はあらかじめ無線電信によって予告されたもので「世界初のラジオ放送」だっただけでなく「最初のクリスマス特別番組」でもある。フェッセンデンは「史上初のラジオアナウンサー&プロデューサー」と言えるだろう。
フェッセンデン以後、実験・試験的なラジオ放送が世界各地で行われるようになるが、正式な公共放送（かつ商業放送）の最初ははるかに下って、1920年11月2日にアメリカ・ペンシルヴァニア州ピッツバーグで放送開始されたKDKA局と言われる。これはAM方式によるものだった。最初のニュースは大統領選挙の情報で、ハーディングの当選を伝えた。
極長距離を伝送できる短波ラジオ放送を最初に行ったのはオランダの国営放送で、1927年11月から海外植民地向けに試験放送を開始、翌1928年には当時オランダ領だったインドネシア・ジャワ島での受信に成功する。この実績に追随してドイツ、ソ連、フランス、イタリア、イギリス等が1929年〜1932年にかけて植民地向け放送や海外宣伝放送を短波で開始している。
周波数変調方式（FM方式）は、フェッセンデンによって1902年に考案されているが、実用化されたのは1933年になってからで、アメリカのエドウィン・H・アームストロング（Edwin.H.Armstrong 1890年〜1954年）の手による。アームストロングは1920年にスーパーヘテロダイン検波方式も実用化している。FM方式による公共放送はアメリカで1938年から試験的に開始された。
2000年代に入って、先進国で地上デジタルラジオ放送が開始され、またアメリカのSERIUS XM Radioのような衛星デジタルラジオサービスも開始されている。
日本初のラジオ放送は、1925年（大正14年）3月22日午前9時30分、社団法人東京放送局（JOAK：現在のNHK東京放送局：略称AK）が東京・芝浦の東京高等工芸学校（千葉大学工学部の前身）内に設けた仮送信所から発した京田武男アナウンサーによる第一声
「アーアー、聞こえますか。（間）JOAK、JOAK、こちらは東京放送局であります。こんにち只今より放送を開始致します」
だった。当時使われていたラジオは「探り式鉱石受信機」がほとんどで、第一声の「アーアーアー」は、この間に聴取者が鉱石の針先を一番感度の良い部分に調節できるようにするための配慮と言われている。
波長は375m（周波数800kHz）、空中線電力（出力）約220Wだった。当時の受信機の性能に比して出力が弱かったため、東京市内でないとよく聴こえなかった。
元々は3月1日に放送を開始する予定だったが、購入する予定だった日本で1台だったウェスタン・エレクトリック（WE）社製の放送用送信機が、前年12月に同じく設立準備中の社団法人大阪放送局（JOBK：現在のNHK大阪放送局：略称BK）に買い取られてしまった。
そこで東京放送局は、東京市電気局電気研究所が放送実施のために購入したゼネラル・エレクトリック社製の無線電信電話機を借り放送用に改造して使用することにしたが、2月26日の逓信省の検査で「放送設備が未完成のため3月1日の放送開始は時期尚早」と判断された。
既に3月1日から放送を開始すると発表しており、また、大阪放送局よりも先に日本初のラジオ放送を行いたいということで、「試験送信」の名義で逓信省の許可を受け、何とか3月1日から放送を開始することができた。
3週間の試験放送の後、逓信省の検査に合格し、3月22日に仮放送（仮施設からの正式な放送という意味）を開始し、7月12日に東京府東京市芝区（現在の東京都港区）の愛宕山からの本放送が開始された。これには改めて購入した出力1kWのWE社製送信機を使用した。
さらに、社団法人名古屋放送局（JOCK：現在のNHK名古屋放送局：略称CK）も同年7月15日に、出力1kWのマルコーニ社製送信機を使用して放送を開始した。
社団法人東京・大阪・名古屋放送局は翌年の1926年に「社団法人日本放送協会」として統合された。これは実質的には政府機関的な性格をもっていた。「全国鉱石化」を目標に日本各地に放送局を開設したほか、当時日本領だった南樺太（豊原放送局）や南洋群島（パラオ放送局）にも置局した。さらに、朝鮮には朝鮮放送協会、台湾には台湾放送協会が設立され、日本放送協会の番組を多く中継した。
受信機としては、真空管を使ったものが登場し、鉱石式のイヤホンから、スピーカーで放送が聞けるようになる。
やがてラジオ受信機の普及が進み、娯楽の主役となったが、1941年に太平洋戦争（大東亜戦争）の開戦とその後の戦局の進行と共に大本営発表を行なうための機関と化しプロパガンダ的な番組が増えた。戦中には空襲警報などの情報を知るために、ラジオ受信機の電源を入れたままにしておいたらしい。
1945年8月15日に終戦ノ詔勅（いわゆる玉音放送）が放送され、戦後は海外領土を失う。「社団法人日本放送協会」は連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の管理・監督下に置かれ言論統制が行われた。アメリカ軍とイギリス連邦軍を中心とした、いわゆる進駐軍向け放送局が主要都市に置かれた。アメリカ軍向けは後にFEN、現在のAFNの前身である。一部の局については日本放送協会から施設や役務の提供が行われた。
1950年に「社団法人日本放送協会」が公共企業体としての「特殊法人日本放送協会」に改組され、翌1951年には9月1日朝に中部日本放送、同日昼に毎日放送と、民間放送も開始された。1953年にはテレビ放送も開始されたが、白米10kg680円、銭湯の入浴料15円程度だった時代にテレビ受像機の価格は20〜30万円程度と高価で一般には買えず、ラジオが一家の主役であり続けた。
ラジオ受信機にしても当時は物品税が高価で、メーカー製完成品を購入するよりは秋葉原などから真空管などの部品を買い集めて自作したほうが安かったために、受信機を製作する人が多かった。彼らは「ラジオ少年」とも呼ばれ、高度成長期の日本のエレクトロニクス産業の発展の基礎を作る要因の一つともなった。
しかし、1959年の皇太子明仁親王（今上天皇）成婚をきっかけにテレビ受像機が普及し始め、ラジオは斜陽化の時代を迎える。
この頃、部品のトランジスタの普及が進み、これを使ったトランジスタラジオの商品化や、さらにモータリゼーションが始まって、ラジオは一家に一台から一人に一台というパーソナル化の方向へ向かう。ラジオ放送は家族をターゲットにした編成から、個人をターゲットにした編成へと転換していく。情報トーク番組や音楽番組が増えた他、ターゲットを絞った深夜放送も盛んになった。
一方では、1970年頃からFMラジオ放送もまずはエフエム東京・エフエム大阪・エフエム愛知・エフエム福岡の4局で開始され、音楽を中心とした編成で放送されるようになる。
FMラジオ放送では、放送される楽曲を録音する「エアチェック」が流行り、オープンリールテープやカセットテープで録音された。また、エアチェックを目的として放送される楽曲が載ったFM情報誌、FM FanやFM レコパルが創刊された。しかし、民放局を中心に「楽曲そのものを楽しむ」から「トークの合間に楽曲が流れる」など番組スタイルの変化などから、エアチェックという言葉自体が廃れていく。
1970年代後半（昭和50年代）に、中東戦争やオイルショックをきっかけとして海外の国際放送を受信するBCLブームが起こった。この時期には、日本向け日本語放送の充実を図る放送局も多く、時事ニュースに留まらずその国の文化などの理解を深めるうえで一定の役割を果たした。また、受信報告書を送ると受け取れるベリカードの収集も盛んに行われた。さらに、送信方向が日本向けではないなど、一般的には受信困難な放送を工夫を重ねて受信しようとするマニアも増えた。これに応じ、受信周波数帯域の広いラジオ受信機、いわゆるBCLラジオが各社より発売され、戦後2回目の黄金期だった。しかし、日本からの海外旅行の一般化や通信の自由化を遠因とする国際放送の縮小などで、BCLブームも終わりを遂げ、2006年現在、BCLラジオもソニー以外は撤退した（そもそも一般のラジオ受信機自体、ソニーとパナソニックに整理されている）。
また1978年11月23日には国際電気通信連合（ITU）の取り決めによりAMラジオの周波数一斉変更（10kHz間隔→9kHz間隔。通称9キロヘルツセパレーション）が行われた。
1982年のFM愛媛をはじめに全国に民放FM放送局が相次いで開局する。1988年には東京で2番目となるエフエムジャパン（現・J-WAVE）が開局、大都市圏では複数の民放FM局が開設されるようになり、対象セグメントの多様化が進んだ。
1992年にはコミュニティ放送が制度化され、都道府県単位よりもかなり狭い地域を対象としたラジオ放送が行われるようになった。1992年にはAMステレオ放送が開始した。1995年にはFM文字多重放送もスタートする。
1995年の阪神・淡路大震災では、災害時における情報伝達メディアとしてのラジオの重要性がクローズアップされる結果となった。以降、各局とも災害への対応を重点に置くようになり、また大都市圏には外国語FM局も開局する。
インターネットラジオの登場、さらに衛星や地上デジタルラジオも加わり、従来のアナログラジオ放送とともに、ラジオの多様化が進んでいる。
民放ラジオ放送が開始された頃の1950〜60年代、NHKのラジオ第1、第2放送や民放各社などが、2つまたはそれ以上の放送波を使った立体放送を行った。NHKの例でいえば第1放送が左側の音声、第2放送は右側の音声をそれぞれ放送して、2つのラジオを並べて置くとステレオ音声が楽しめるという試みだった。また、ラジオとテレビを併用した立体放送も実施された。
この方法では問題点が多く、「モノラル放送との互換性がとれず、受信機を二台用意しないと、片方のチャンネルしか聞くことができない」「左右用の受信機に位相特性、周波数特性、レベル等の特性差があると正しいステレオイメージが得られない」「周波数帯域を必要以上に占有する」「NHK等を除くと二局が協力しないと実現できない」などである。現在のFMステレオ放送や中波ステレオ放送ではこれらの問題点は解決されている。
1952年12月5日〜7日 - 第1回オーディオ・フェアにちなみ、NHK東京第1・第2放送の放送終了後の午前0時35分〜1時に立体放送の試験放送実施（音楽・街頭風景の録音再生。録音・再生機には東京通信工業製（現・ソニー）のステレオ試作テープ・レコーダーを使用）。
1952年12月20日 - NHK東京第1・第2放送、最初の立体放送の本放送実施（「土曜コンサート」）。
1953年2月28日 - NHK第1・第2放送、第2回の立体放送の本放送を全国中継で実施（「土曜コンサート」）。
1954年11月13日 - NHK第1・第2放送、世界初の立体放送による定時番組「立体音楽堂」放送開始（当番組の2波ステレオでの放送は1964年4月5日まで。その後は当時同時に放送していたFMのみでの放送に変更。同番組終了は1966年4月2日）。
1954年11月27日 - 第3回オーディオ・フェアにちなみ、ラジオ東京（現・TBSラジオ&コミュニケーションズ）・文化放送・ニッポン放送（東京）による三元立体放送実施（ドラマ「われを呼ぶわれの唄」）。
1958年9月 - 文化放送・ニッポン放送（東京）、共同で立体放送実施。翌年からは立体放送による帯番組として「パイオニア・イブニング・ステレオ」放送開始。
1959年3月1日 - NHK東京、「立体音楽堂」の時間にラジオ第1・第2・教育テレビを使って三元立体放送実施。
1960年3月27日 - 関西テレビ放送（大阪）・ラジオ関西（神戸）、ラジオ・テレビによりステラマ（ステレオ・ドラマの略）「コルトを持つ男」を放送。
1960年11月5日 - 琉球放送（那覇）がKSAR（日本語）とKSBK（英語）の2波を使って立体放送開始。
1965年4月3日 - 前年にNHK-FMのステレオ放送が全都道府県で聴けるようになったことを機に、NHK第1・第2放送は、この日に放送された「夜のステレオ」の最終回を最後に、中波2波によるステレオ放送を終了する。
アメリカで1961年、ゼネラルエレクトロニックス社とゼニス社が共同で「AM-FM」方式が標準ステレオ方式として採用され放送が開始され、日本でも1963年6月25日から、当時のFM東海によってこの方式による試験放送が開始される。ステレオ放送開始当初、地方都市などでは電電公社のステレオ回線が整備されていなかったこともあったので、それが整備されるまでは、NHKでは各基幹局（札幌、仙台、東京、金沢、名古屋、大阪、広島、松山、福岡）に、民放では各放送局に2トラック19cm/sのオープンリールのパッケージテープを送り、それを再生して放送し、更に基幹局でないNHKのFM局は、沖縄県及び鹿児島県奄美大島地域を除いて、全て放送波中継にて全国番組のステレオ番組が放送されたという。その後、1978年10月1日からFM放送用のPCMステレオ回線が整備され始め、1980年代には全国のNHK及び全民放FM局にその設備が導入されるようになった。詳細はNHK-FM放送の項を参照のこと。
1960年8月 - FM東海が、米クロスビー研究所が開発したFM-FM方式によるステレオ実験放送を開始 （1961年にAM-FM方式が標準ステレオ方式になるまで実施）。
1964年 - NHK-FMが全国に放送局を相次いで開局させ（この時に同時にステレオ放送を開始した局も多い）、遂にFMステレオ放送が全都道府県で聴けるようになる。
1977年12月 - 全国のNHK-FM放送のローカル放送ステレオ化工事完了。NHK-FM放送のローカル番組が全局でステレオで放送できるようになる。これに伴い、NHK沖縄のFM放送でもローカル番組のみステレオで聴けるようになる（全国放送はモノラル放送のまま）。
1978年10月1日 - NHKのFM放送用PCMステレオ回線が、東京-名古屋-大阪間で開通し、運用を開始する。
1979年12月24日 - 全国のNHK-FMの基幹局全てにFM放送用PCMステレオ回線が開通し、運用を開始する。これに伴い、ステレオ放送開始当初から行っていた各基幹局へのパッケージテープの送付が廃止される。
1984年 - NHK沖縄にFM放送用PCMステレオ回線が開通し、同県及び鹿児島県の奄美大島地域がようやく全国放送のFM番組がステレオでの放送が可能になった。
1波による中波ステレオ放送の開発は昔から行われていたものの、FMステレオ放送の開始が先だったために、本格的に実用化されはじめたのは1980年代に入ってからだった。アメリカで方式が乱立した経緯があり、また、AMステレオよりもFMステレオの方が遥かに音質が良いこともあるため、余り普及されていないのが実情である。
AM1波によるステレオ放送の開発は、1926年11月、アメリカ電信電話会社（現在のAT&T）のP.K.ポッターが直交変調方式（QUAM方式）を発明し特許を取ったたことが最初である。これは後のモトローラ方式の基礎となっている。
1975年9月、AMステレオ放送の実施に向けてそれを行いたい全米のAM局が集まって、全米AMステレオラジオ委員会（NAMSRC）を設立。実験放送や討議を行い、1977年12月、連邦通信委員会（FCC）に報告書を提出した。これを受けFCCは1978年、AMステレオの標準方式を決めるために、カーン方式（ISB方式）、モトローラ方式（C-QUAM方式）、マグナボックス方式（AM-PM方式）、ベラー方式（AM-FM方式）、ハリス方式（VCPM方式）の計5方式を選定。その後、NAMSRCによって再度実験、討議され、その中から1979年、NAMSRCはマグナボックス方式を標準方式として決定した。FCCもこれを受けて同方式を1980年4月に標準方式として仮決定したが、その後他のメーカーや放送技術者からの異議申し立てがあり撤回され、1982年3月、FCCは統一方式を決めず、5方式全てを認可する決定を下し、自由競争に任せた。
その後米では1982年7月、米のKDKA、KTSAの2局が、カーン方式による全米初のAMステレオ放送の本放送を開始した。しかしその後、アメリカの大手自動車メーカーであるGM、クライスラー、フォード等が車載するAMステレオラジオ（米デルコ社製など）としてモトローラ方式（C-QUAM方式）を採用することがきっかけで、モトローラ方式を採用するAMラジオ局が多くなった。これを機に、1984年10月にオーストラリアで、その後相次いでAMラジオ放送の標準方式としてモトローラ方式を採用する国が多くなった。その後、日本、カナダを始め各国でAMステレオの標準方式としてモトローラ方式を採用したり、全米でもAMステレオを実施しているほとんどの局がモトローラ方式を採用するようになったため、1993年、FCCは遂に同方式をAMステレオの標準方式とする決定を下した。
日本では1991年にモトローラ方式を標準方式と決定。1992年3月15日にモトローラ式によって東京と大阪にあるTBS（現・TBSラジオ&コミュニケーションズ）、文化放送（QR）、ニッポン放送（LF）、ABC、MBSの民放5局でステレオ放送がスタート。ラジオ大阪（OBC）は新社屋完成を待って1993年から開始した。その後も各地で順次ステレオ放送が開始された。
しかし、NHKは実施しておらず大都市と一部地域の民放局に留まっている。また実施局も一部の局を除いて親局のみ対応。2007年4月1日にはKBCラジオが、2008年9月29日には熊本放送がステレオ放送を終了し従来のモノラル放送に戻したため、今後の発展は難しい。また対応受信機も寡少となっており、ソニーが放送開始初期に発売した機種の一部が現在も継続販売されているのみである。
室外アンテナが主流のテレビと異なり、受信機に備え付けのアンテナを使った室内での受信が普通なので、受信環境がチャンネル選択に影響を及ぼす。放送区域内だからといって必ずしも全ての局が安定して受信できる訳ではない。そのため、そういった環境下では、チューニングしやすい局がよく聴かれる傾向にある。とくに、室内受信する場合、建物によって電波が遮られたり電気製品などのノイズを受けたりすることも多く、電波状態の良好な局が好まれる。
仕事や作業をしながらでも番組を楽しむことができるため、職場やカーラジオなどで聴取されることも多い。首都圏では午前10〜11時にテレビの視聴率よりもラジオの聴取率が高くなる。また、テレビと違って放送局の選択はダイアルを回してチューニングする手間がかかるため、放送局を小まめに変えるザッピングのようなことはあまりなく、長時間にわたり1つの局を聴取する傾向もある。ただし、テレビ同様プリセット式で局をボタンで一発選局可能なラジオの場合は、この限りではない。
短波による国際放送の場合、同じ内容の放送を同時に複数の周波数で放送し、聴取者が最も受信状態の良好な電波を選んで受信できるようにしているのが一般的である。
また、予約可能で安価な録画機器が多様なテレビとは違い、ラジオ番組を予約録音できるレコーダー等は商品の種類がごく限られ、値段も高い傾向がある。
テレビがデジタル放送を開始しているのに対して、衛星放送を除きラジオのデジタル化はまだ実験段階である。これは、正式な周波数割当てが行われていない事、コピーガードに関する技術策定が遅れている事、一般向けの受信機が携帯電話やワンセグテレビチューナーに限られ殆ど発売されていないなど、複合的な要因がある。
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